【働きかた】日本企業と外国企業の違い

翻訳外注ノウハウ

理解すること、受け入れること、対応すること、は成功のためだけでなく、異文化の中で楽しく働くためにも重要です。すべてを受け入れるべきかどうかには議論の余地がありますが、そればかりでは変化するのに時間が掛かってしまいます。変化したいと思うなら、耳を傾けてもらうためにもまずは自ら受け入れることでシステムの一部になることが必要です。

日本での仕事には、ポジティブな面もあればチャレンジが必要な面もあります。他の多くの国とは異なり、日本では社会の伝統、文化、思考回路が労働文化に深く浸透しています。ですのでもしあなたが外国人として日本企業に入社するなら、これらの核となる価値観と労働文化の違いを理解する必要があります。これは日本企業に限ったことではなく、日本にある外資系企業でも同じです。なぜなら、同僚のほとんどが日本人だからです。

日本文化の核となる価値観とは次のようなものです。

  • 帰属意識
  • 調和
  • 集団指向
  • 礼儀正しさ
  • 謙虚さ
  • 優しさ
  • 忍耐力
  • 形式的

これらのコア・バリューは、日本の労働文化に大きな影響を与えています。上記コア・バリューはすべて労働文化に反映され、それらに従わないことは文化そのものを軽視していると扱われかねません。

日本企業への就職を考えるとき、外国企業で働く場合とは異なる、考えてもみなかった面があるはずです。ここでは日本企業と外国企業の違いについて簡単にご紹介します。

※本コラムはReachExt社のコラムを元にお届けします。

外国企業は社員個人の成長を重視することが多く、日本企業は集団の成果を重視することが多い

外国企業は従業員個人の成長を重視し、個人の努力と仕事を評価する制度やキャリアアップを行なうことが多いです。個々の社員には通常かなり具体的な役割が与えられ、仕事の目的と人事、法律上の目的の両面から職務範囲が明確に定義されています。社員はたとえチームの一員であっても、自分の仕事に責任を持つことが奨励されています。高度に専門的なスキルを持つ人材は通常高く評価され、より良い報酬を得ることができます。

一方、日本企業は集団の成果、すなわち集団の人々の協調的な努力によって達成されたものを重視します。協調性、チームワーク、集団の結束力が最も重要視されるのです。意思決定が必要な場合は経験豊富なメンバーに相談する傾向があり、意思決定までに時間が掛かることがあります。日本の労働文化では社交性が重要視されるため、日本の同僚と仕事帰りに飲みに行くこともあるでしょう。

外国企業はスピードと成果を重視するが、日本企業は社員教育に重点を置く

外国企業は実力主義の傾向があり、従業員のパフォーマンス(またはその欠如)が、受け取る報酬やその評価によって報われます。また、外国企業の給与は日本企業より10~20%高い傾向があります。外国企業は継続的な成長と、トレーニングを欠かさず自らを向上させる意欲を求めます。

日本企業は年功序列で仕事を進める傾向があります。新入社員が一人で重要な仕事を任されることはまずありません。これは日本やアジアの文化に深く根付いた傾向で、経験豊富な年長者が若い世代の労働者を指導するのです。そのため新入社員は一人前になるまで根気よく教育されます。この過程には通常数年かかるので忍耐が重要なのです。

日本企業が伝統的に正社員を好むのに対し、外国企業は契約社員としての採用が多い場合がある

外国企業の雇用形態は契約社員が多く、日本企業は伝統的に正社員を好みます。終身雇用を前提とした日本の考え方は、世界でも珍しいものです。

欧米企業では社員がキャリアアップや給与、待遇アップのために転職することが当たり前になっています。そのため多くの外国企業ではあらゆる職種の社員が頻繁に入れ替わり、中途採用やリクルート活動も普通であり、期待さえされています。

日本における終身雇用の概念は、日本の伝統的な社会福祉制度に由来しています。日本企業には、従業員を生涯に渡って面倒見る責任があるのです。しかしその代償として、初任給は外国企業に比べてかなり低くなります。

終身雇用制度は急速に失われつつありますが、日本のトップ企業にはまだ数多く残っており、転職回数が多いことは履歴書の価値を下げることにつながっています。

“No “と言わない

欧米では、批判や意見の相違があれば声を荒げることを厭わない人がほとんどです。しかし日本企業に於ける謙虚さ、優しさ、そして深く根付いたチームワークの文化は、ストレートに「ノー」と言うことを好みません。

万が一大きな意見の相違があっても、あきらめずになんとか我慢して働き続けてください。ストレートに「ノー」と言うのではなく、「グループの意見には賛成しており、意見を尊重したいが、ぜひ提案したいことがある」と述べればよいのです。グループの意思決定を強く変えようとすると、成功する可能性はほとんどありません。

まとめ

以上、「【働きかた】日本企業と外国企業の違い」でしたがいかがでしたでしょうか。

当社は翻訳の目的や、翻訳する文書の特徴、性質などを正しく理解、見極め、相手国の文化的背景を念頭に、ホームぺージや契約書、取扱説明書、プレゼン資料、リリース、ゲーム、アプリその他あらゆるビジネスで必要なドキュメント、テキストの「プロ翻訳者による翻訳」を、英語を中心に世界120か国語で行ないます。

高い品質が求められる外国語対応や翻訳についてもしお困りでしたら、どうぞお気軽にお問い合わせください。

お問い合わせボタン